みちのくより愛をこめて 0007

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2020年東京五輪の組織委員会が野球・ソフトボールの一部の試合を福島県で行うことを決める

2020年東京オリンピック・パラリンピックの組織委員会は、大会で実施される野球・ソフトボールの一部の試合を福島県で行うことを決めました。今後、競技会場が絞り込まれ、来月上旬に開かれるIOC=国際オリンピック委員会の理事会で正式に承認されます。

先月、IOCのバッハ会長が、安倍総理大臣との会談で、東日本大震災の被災地で競技を開催する意向を示しました。


2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会が9日午後の理事会で、追加種目となった野球・ソフトボールの1次リーグの福島県開催を承認する見通しであることが分かった。

競技会場については、福島市の福島県営あづま球場、いわき市のいわきグリーンスタジアム、郡山市の開成山野球場が候補に挙がっていますが、関係者によりますと、交通の利便性や観客席の規模などから、福島市のあづま球場で調整を進めているということです。

 理事会後、組織委の森喜朗会長が福島県の内堀雅雄知事と会場などを協議する。福島、郡山、いわきの3市が候補に名乗りを上げており、福島市で最終調整されている。世界野球ソフトボール連盟(WBSC)のフラッカリ会長が来週に来日し、福島市のほか郡山市の球場を視察する予定。

 組織委は競技団体や自治体との調整を経て、12月の国際オリンピック委員会(IOC)理事会で計画承認を目指す。野球・ソフトボールは横浜スタジアムを主会場とする方針が固まっているが、10月に来日したIOCのバッハ会長が「(東日本大震災の被災地で)例えば日本チームが参加する野球の最初の試合をやれば、パワフルなメッセージの発信につながる」と話していた。


2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が9日、東京都内で内堀雅雄知事に野球・ソフトボール競技の福島県開催方針を伝えたことを受け、県内関係者は喜びと抱負を語った。一方、本県開催に向けた課題が、あらためて浮き彫りとなった。

 県野球連盟の花沢興一会長(75)は「県民一体となって盛り上げていきたい。復興した姿を見せ、来た人に福島に来てよかったと思ってもらえるようにしたい」と話す。東北ソフトボール協会長・県ソフトボール協会長の長沢初男さん(68)は「県民に希望を与えてくれるだろう。さらに復興が加速すれば」と期待を示した。

 県内の野球、ソフトボール関係者でつくる誘致委員会の杉昭重会長(65)は「福島で開催してほしいという県民の思いが伝わった結果ではないか」と喜び、「誘致委員会としてさらに支援を続けていきたい」と語った。

 郡山市の朝日が丘ソフトボールスポーツ少年団でプレーする有我哉汰(かなた)君(8)は「すごく楽しみ。世界のプレーヤーと日本が試合をするところを見てみたい」と話し、早くも観戦を心待ちにした。

 客席増や移動手段確保課題
 野球・ソフトボール競技の本県開催方針を受けて、県は、2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会、国際競技連盟(IF)、関係団体と連携し、球場の整備など開催に向けて本格的な準備に乗り出す。

 具体的には球場決定後になるが、観客席の増設や大会を安全に運営するためのセキュリティースペースの整備、球場までの移動手段の確保などが課題になると想定。試合数や日程によっては宿泊施設を確保する必要もあるとみている。県は組織委の意見を踏まえて対応する考え。

 一方、本県会場の整備費の負担割合は明確に示されていない。都内外の仮設施設の整備費は原則、組織委が負担することになっているが、費用負担の枠組みを協議しており、県が負担する可能性もある。